資料のご利用について

所蔵機関に資料の利用について問い合わせをする場合の留意点

2022年8月31日更新

　本「企業史料ディレクトリ」の編纂者・発行者である公益財団法人渋沢栄一記念財団情報資源センター（旧・実業史研究情報センター）は、各企業・団体・機関の資料利用に関して仲介業務を行うものではありません。実際の資料のご利用を希望する場合は、各企業・団体・機関に直接お問い合わせください。その際、以下の点にご留意ください。

  • 本「企業史料ディレクトリ」に記載した内容は、2007～2008年に行った調査の記録です。現在の状況と異なったり、「非公開」となっている機関もあることをご了承ください。
  • 資料に関して問い合わせる場合は、各企業・団体・機関の担当者に、次の事項を伝えることをお勧めします。

    氏名：
    住所：
    電話・FAX番号：
    Eメールアドレス：
    所属（該当する方）：
    利用の目的/研究内容：
    研究発表を予定している媒体：
    過去の著作物（該当する方）：
  • 各企業・団体・機関の利用条件は必ずご確認ください。
  • 資料を利用して作成した論文等の成果物は、資料を所蔵する企業・団体・機関に寄贈することをお勧めします。

社史プロジェクトでは「実業史リンク集」として、実業史の研究、企業史料の保存と活用に役立つインターネット上のリソース（資源）サイトへのリンク集を公開しています。あわせてご活用ください。